適用範囲
@ アースドリル 工法、リバース工法、オールケーシング工法、及び場所打ち鋼管コンクリート杭工法、並びにこれらと 組み合わせた拡底杭工法とする。※1

A 工法の適用は、特記による。※1

B 専門工事業者は、工事に相応した技術を有することを証明する資料を、監督職員に提出する。※1

鉄  筋
@ 鉄筋の組み 立ては、主筋と帯筋の交差部の要所を径0.8o以上の鉄線で結束する。※1

A 鉄筋かごの補強は、特記による。特記がなければ、杭径1.5m以下の場合は6*50(o)、1.5mを超える 場合は9*50〜75(o)の補強リングを3m以下の間隔で、かつ、1節につき3個所以上入れ、リングと主筋 との接触部を溶接する。溶接長さは補強材の幅とする。なお鉄筋量が多く補強リングが変形するおそれの ある場合は、監督職員と協議する。※1

B 溶接は、アーク手溶接又は半自動溶接とし溶接技能者が行う。なお、主筋への点付け溶接、アーク ストライクは行わない。※1

C 組み立てた鉄筋の節ごとの継手は、原則として、重ね継手とし、鉄線で結束する。重ね継ぎ手の長さ はL1とする。 ※1

D 組み立てた鉄筋には、孔周壁と鉄筋の間隔を保つために必要なスペーサーをつける。ケーシング チューブを用いる場合はD13以上とし、ケーシングチューブを用いない場合で、杭径1.2m以下の場合は 鋼板4.5*38(o)、1.2mを超える場合は鋼板4.5*50(o)程度のものとする。※1

E かぶり厚さは特記による。特記がなければ、最小かぶり厚さを100oとする。※1
 かぶり厚さを最小限度として60oを規定しかし通常100o程度と考えている現状にある。※4

F 主筋の配筋は原則として6本以上、かつ杭の実断面積の0.4%以上とする。※4

G 主筋の間隔 公称直径の3.7倍かつ粗骨材最大寸法の2倍以上とする。※4

H 帯筋はD10以上とし、間隔は杭頭から杭径の5倍までの範囲は15cm以下、それより深いところは30cm 以下とする。※4

コンクリート
@ セメントの 種類は特記による。特記がなければ高炉セメントB種とする。※1

A 水セメント比 A種60%以下 B種55%以下※1

B 所要スランプ 18cm※1

C 粗骨材の最大寸法は25oとする。( 砕石及び高炉スラグ砕石使用の場合20mmとする。)※1

D 単位セメント量の最小値はA種で310kg/m2 B種は340kg/m2とする。※1

E コンクリートの種別 無水掘りの場合はA種とし、泥水又は水中の場合B種とする。 ※1

F コンクリートの調合は上記を満足するよう定める。ただし気温によるコンクリート強度の補正及び構造体 コンクリートの強度と試供体の強度の差による割り増しはしない。また、コンクリートの打ち込みに支障を 来す恐れのある場合は、監督職員の承認を受けて、所要スランプを21cmとし、単位水量の最大値を200kg/m2と することができる。※1

G フレッシュコンクリートの試験は別記による。なお、スランプ試験の試験回数は、杭1本ごとに最初の 運搬車について行う。※1

H 杭のコンクリート強度の推定試験は別記による。ただし試供体の養生は標準養生とする。 I 設計基準強度 18N/mm2以上とする。※4

J 長期許容圧縮強度 水中・泥水:Fc/4.5以下かつ6N/mm2以下 水なし:Fc/4以下かつ7N/mm2以下 ※4

K 細長比による低減 (L/d - 60)% ※4
  ※I〜KS.59.11.1住指発392号建築指導課長通達

杭全般
@ 底部の拡大 した杭 側面の勾配が鉛直面となす角度は30゚以下としせん断力の検討を行う。※4

A 支持杭として使用する場合は底部は通常支持層に1m以上貫入させる。しかし掘削が困難な場合は、 1mに固執する必要はない。※4

B 杭の中心間隔は杭径の2倍以上かつ杭径に1mを加えた値以上とする。※4
 拡大部を持つ杭はd+d1かつd1+1m以上とする。(d1:拡大部d)※4

C ヘリあき 杭頭の支圧応応力度が長期で25s/cm2程度で20cm以上、50s/cm2程度で30cm以上を目安と する。※4

D 杭頭接合部 基礎スラブに埋め込み杭の主筋を基礎スラブに定着する。※4

E 杭頭固定度 1.0とする。※4

杭の許容応 力度
@ 杭先端支持 力 Rp=15NAp
  (N:杭先端上下1dの平均 1m以上かつd/2以上貫入のとき先端N ただしN≦50)

A 杭周辺摩擦力 RF=NsLsRψ/5 + quLcψ/2
  (Ns≦25 qu≦10 qu=1.25N:Terzaghi−Peck)
  (摩擦力を無視しなければならない地盤)
     1.軟弱な粘土質地盤
     2.軟弱な粘土質地盤の上にある砂質土地盤
     3.液状化の恐れのある地盤)

B 算定式 Ra=(1/3){15NAp + NsLsRψ/5 + quLcψ/2}- Wp   ※3

※ 東京都・大阪府下・京都市他は各行政庁で発行の基準に従うものとする。

アース ドリル工法
リバース工法
オールケーシング工法

 ( 試 験 杭 )

@ 掘削 試験は、掘削中の、孔壁の保持状況、泥水又は、安定液の管理、掘削深さ、掘削形状、掘削排土の 確認、支持地盤の確認、スライム沈着状況及びスライム処理方法、鉄筋の高止まり状況、コンク リート打ち込み方法及び投入量、施行時間等を定めるために行い、この結果に基づいて管理基準値を 定める。※1

A 掘削速度等の変化により支持地盤の確認を行う。※1

B 掘削した土砂と土質調査資料及び設計図書との照合を行う。※1

C 掘削完了後、深さ及び支持地盤について、監督職員の検査を受ける。※1

D スライム沈着量と時間の関係を把握し、適切なスライム処理方法を定める。※1

E アースドリル工法では、孔壁の保持状況、スライム対策に必要な安定液の確認を行う。※1

アース ドリル工法
リバース工法
オールケーシング工法

 ( 本   杭 )

@ アース ドリル工法は、掘削孔周壁の崩落防止に安定液を用いる。なお、土質により安定液を用いない場合は、 監督職員と協議する。※1

A 杭の先端は、支持地盤に1m以上根入れする。なお、岩盤等で掘削困難な場合は、監督職員と 協議する。※1

B アースドリル工法の場合、ケーシング建て込み深度までは、バケットにリーマーを用いて掘削 することができる。※1

C 全数について深さ及び支持地盤を確認し、その記録を報告書に、記載する。なお。孔壁を超音波 測定器により確認する場合は、特記による。※1

D 地盤の状況に応じてCについて監督職員の検査を受ける。※1

E Cの確認後、孔底に堆積したスライム等は適切に処理をして、速やかに鉄筋かごの設置及びコン クリートの打ち込みを行う。※1

F スライム処理の工法は、施工計画書に定める。※1

G 鉄筋かごの浮き上がり防止に注意する。※1

H コンクリートの打ち込みは、トレミー工法により安定液、地下水、土砂等が混入しないよう、 次により行う。

  1.コンクリート打ち込み開始時には、プランジャーを使用する。
  2.打ち込み中はトレミー管の先端がコンクリート中に2m以上入っているように保持する。
  3.オールケーシング工法の場合はケーシングチューブの先端がコンクリート中に2m以上 入っているように保持する。
  4.コンクリートの打ち込みは、杭に空隙を生じないように、中断することなく行う。※1

I 杭頭部には、A種で500o以上、B種で800o以上の余盛りを行う。また、主筋の基礎定盤への 定着長さはL1とする。※1

J 安定液を用いる場合は、掘削孔周壁が崩落しないように、適切な安定液の管理を行う。

K 安定液等に混入している泥分は、沈殿槽に集めて排除するなど、関係法令等に従い処理する。

L 近接している杭は、連続して施工しない。※1

M 杭の精度は、水平方向の偏心を100o以下とし、杭径は設計径以上とする。※1

N その外は、専門工事業者の仕様による。※1

場所打ち鋼管 コンクリート杭工法
拡底杭工法

@ 場所打ち 鋼管コンクリート杭工法並びに拡底杭工法は、建築基準法の基づくものとし、試験杭及び本杭は次による。

  1.試験杭は工法で定められた条件による。
  2.本杭は工法で定められた条件による。
  3.孔壁を超音波測定器により確認する場合は、特記による。※1

杭頭の処理
@ 杭頭は、 コンクリートの打ち込みから、14日程度経過した後、本体をいためないように、平らにはつり取り、 所定の高さにそろえる。※1

施工記録
@ 施工時に、 配筋の状態、先端土質の確認、掘削中の孔壁養生、安定液管理、泥水管理、掘削形状、スライム処理、 鉄筋の高止まり状況、コンクリート投入量、フレッシュコンクリートの試験、施行時間、水平方向の ずれ等を管理し又は計測して、記録する。※1



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